プロップトレーディングの世界に足を踏み入れる際、誰もが必ず通る道があります。
それが、プロップファームが課す「評価プログラム」、通称「チャレンジ」です。
この記事では、プロップトレーダーを目指す上で避けては通れないこの試験について、その仕組みから合格のコツまで、誰にでも分かるように徹底解説します。
チャレンジ（評価プログラム）とは？
一言で言えば、チャレンジは「プロップトレーダーになるための実技試験」です。
プロップファームは、トレーダーに自社の資金（時には数千万円規模）を預けて運用してもらいます。当然、会社側としては「この人に大事なお金を任せても大丈夫だろうか？」と慎重になります。
そこで、トレーダーのスキル、リスク管理能力、そしてルールを守れる規律性があるかどうかを判断するために、このチャレンジ（試験）を実施するのです。
運転免許で言えば、路上教習や卒業検定のようなものだと考えると分かりやすいでしょう。
チャレンジの仕組み：試験内容は？
チャレンジの内容はファームによって多少異なりますが、基本的には以下の要素で構成されています。
多くの場合、2つのステップ（フェーズ）に分かれています。
| 項目 | フェーズ1 | フェーズ2 | 目的 |
|---|---|---|---|
| 利益目標 | 資金の+8%〜10% | 資金の+5% | 利益を出す能力の証明 |
| 最大損失率 | 資金の-10%〜-12% | 資金の-10%〜-12% | 大きな失敗をしないかの確認 |
| 1日の最大損失率 | 資金の-5% | 資金の-5% | 日々のリスク管理能力の確認 |
| 最低取引日数 | 3日〜5日 | 3日〜5日 | まぐれでないことの証明 |
| 期間制限 | 30日〜無制限 | 60日〜無制限 | プレッシャー下での遂行能力 |
最も重要なルール：損失制限
チャレンジにおいて、利益目標よりもはるかに重要なのが「損失制限（最大損失率）」です。
多くのファームでは、この損失制限に一度でも抵触した瞬間に、そのチャレンジは即不合格となります。
| 項目 | 概要 |
|---|---|
| 最大損失率 | チャレンジ期間全体を通して、定められた割合以上の損失を出すと失格。 |
| 1日最大損失率 | 1日の取引で、定められた割合以上の損失を出すと失格。 |
プロップファームが最も嫌うのは、一発逆転を狙うようなギャンブル的なトレードです。
利益を上げること以上に、「大きな損失を出さないこと」が求められます。
チャレンジフィー（参加費）
チャレンジを受けるには、「チャレンジフィー」と呼ばれる参加費が必要です。金額は運用を希望する資金額によって異なり、数万円から十数万円程度が一般的です。
この費用は、不合格になった場合は返ってきませんが、見事チャレンジに合格し、最初の利益を出すと全額返金されるケースもあります。
合格したら？不合格だったら？合格した場合
見事チャレンジを突破すると、晴れてそのファームの「プロップトレーダー」として認定されます。そして、チャレンジで使用していたデモ口座ではなく、「本番口座（ファンディングアカウント）」が提供されます。ここから得た利益が、あなたの報酬の源泉となります。
不合格だった場合
残念ながらルールに違反して失格となった場合、支払ったチャレンジフィーは失われます。しかし、多くのファームでは、再度チャレンジフィーを支払うことで何度でも再挑戦が可能です。また、利益は出ていたものの目標に届かなかった場合など、特定の条件を満たせば無料または割引価格で再挑戦できる制度を設けているファームもあります。
チャレンジ合格のための3つのコツ
1.損失制限を絶対に意識する
「利益目標を達成しよう」と焦るのではなく、「損失制限に絶対に引っかからないようにしよう」と考えることが最も重要です。毎回のトレードでリスクを計算し、守りの固いトレードを心がけましょう。
2.ルールを徹底的に読み込む
ファームごとに、禁止されている取引（特定の経済指標発表時のトレードなど）や、取引ロットの上限など、細かいルールが定められています。せっかく利益が出ていても、ルール違反一発で失格になることもあります。始める前に、必ずルールブックを熟読しましょう。
3.一貫した戦略を持つ
その日の気分でトレード手法を変えるのではなく、自分自身で検証した得意な戦略に絞ってトレードしましょう。チャレンジは、新しい手法を試す場ではなく、自分の実力を証明する場です。
台湾出身、1999年に来日。大学卒業後、製薬会社勤務を経て2010年に金融業界へ転身。日本の証券会社で為替業務に従事し、「証券外務員第一種」資格を取得。
2013年より副業で海外FX取引を開始。これまでに23社のブローカーを利用し、その中には3度の詐欺被害経験も。
現在は専業投資家として、FX、S&P500、日本高配当株、不動産など幅広く投資。